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2008年度 Vol.4（2008年7月現在）　禁無断転載

編集・制作：

当カタログは投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものです。
最終的な投資は投資家ご自身でなさるようお願いいたします。

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金需給のポイント Market analysis from supply and demand

　ＮＹ金期近は3月17日に1014.6ドルをつけた後に反落し、3月下旬から7月初旬までは850～950ドルという比較的幅の広いボックス圏で取引されていました。7月中旬にこのレンジを上放れましたが、1000ドルには到達できず、再び同レンジ内まで下げました。東京先限も3200円辺りまで売られています。当面の流れはどうなるのでしょうか。米国の金融市場や実需筋の動向などを眺めてみましょう。

米住宅市場の低迷続く

　2007年8月以降、金融市場低迷の引き金をとなった米国の住宅市場の状況は、依然として悪い状態が続いています。ＮＡＨＢ（全米ホームビルダー協会）が毎月発表している住宅市場指数は7月には16まで低下するなど、なかなか下げ止まる様子をみせません。米国政府は業績が大幅に悪化した政府系住宅金融公社の大規模な支援に動くなど、住宅市場の混乱に歯止めをかけようとしていますが、こうした問題は長引くとみて良いでしょう。このような米国経済の混乱は、「安全資産」としての金に注目が集まりやすくする1つの強材料です。

ユーロの買い余地は大きい

　シカゴの通貨先物市場におけるユーロの動向をみると、価格は上昇の一途を辿っている一方、買い越し残高は昨年5月をピークに減少し続けています。ユーロ／ドルは今年の3月以降、1.60ドルで上値重く推移していますが、この上値抵抗線を突破すれば、一段高となるでしょう。ユーロの買い余地も十分にあることが、レンジ突破の際には追い風になります。対ユーロでのドル安は、ＮＹ金には支援材料となります。

現物の買い意欲は減退？

　金の需要の約8割は宝飾品が占めています。その宝飾品需要の約4割は、中国とインドによるものです。こうした新興国の経済成長が、近年の宝飾品需要の伸びを支えてきました。しかし、インドは2007年10月、中国については2008年1月をピークに株価が下落の一途を辿るなど、これまでのような経済の好調さがみられなくなりました。金価格が高騰したことも相まって、両国の金宝飾品需要はかなり低下しています。
　現物需要の衰えは相場が調整局面に入った際、押しが深くなる要因となります。

最近の動きから学ぶ金相場 Technical analysis of recent market trends

2006年以降の金相場の特徴

2006年：	4月から5月にかけて急伸するも、夏以降はマネーが流出して上値重く推移
2007年：	信用不安に揺れつつも、8月中旬以降は上昇基調を辿る
2008年：	ＮＹ期近は4～6月の調整を経て上昇。7月下旬に1000ドルを試すも、990ドル付近で上伸力を失った

トロイオンス（Troy Ounce）
　一般の重さの単位である常衡（ポンド、オンス）に対して金銀、宝石などの重さの単位はトロイ衡（Troy Weight 別称：金衡）を使う。常衡１ｵﾝｽ（記号 oz）=約28.35グラムに対して、1トロイオンス（記号oz t：OZ-T）は、約31.1035グラムとなる。12トロイオンスで1トロイポンド（Troy Pound,記号lb t）。トロイ衡は、中世には通貨の単位ともなり、銀1トロイポンドが1ポンド（Sterling Pound）と制定された。1oz t=24K、18金のKはKaratで含有率・純度を表す。18/24=0.75（75%）。ダイヤモンドの重さでは、Caratを使い、液量では1オンス=29,578ml（米国）となる。

3100円台で底固め

　東京金は4月以降、2900～3100円をコアとするレンジ相場を形成していましたが、6月下旬にこのレンジを上放れて7月22日には3363円の高値をつけました。その後は伸び悩んでいますが、下げたとしても4月から6月中旬までのレジスタンス・ラインだった3100円で下げ止まるならば、足元の上昇基調は保たれているとみて良いでしょう。揉み合いながら3400円超えを試す展開が予想されます。ただし3100円を下回ると、再び2900～3100円のレンジ相場から仕切り直しになることも考えられます。

8月いっぱいまで揉み合いも

　ＮＹ金は850～950ドルのボックス圏を7月半ばに突破し、一時は980ドル台まで上昇しました。ただ、1000ドル乗せはかなわず反落しています。
　とはいえ、中長期的な上昇トレンドは変わっていません。目先は足場を固めて、再度1000ドル突破を試す可能性は高いです。もっとも、850～950ドルでの保ち合いは、今年の1月以降には約1ヵ月半、4月以降には約3ヵ月にわたるなど、過去にはやや長期化する傾向がみられます。セオリー通りとなるならば、今回の調整も少なくとも8月いっぱいまでは続くと考えられます。

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